分野で見た通信教育:通信教育講座を賢く利用する法

どんな目的で通信教育を受講するのか

現在行われている社会通信教育（文部科学省認定および民間通信教育）は、その内容から分類して3つに分けることができます。

第一は特技を身につけて収入を得る講座、

第二は余暇を充実させるために趣味・教養の習得を目的とする講座、

第三は資格取得を目的とする講座です。

第一の通信教育で特技を得る講座には、以前は主として家庭の主婦向けのものが多かったようですが、現在は再就職や就職のための準備で受講している人が増えてきました。

また、企業が社員の能力開発・育成のために、活用することも目立ってきました。

社会通信教育協会が行った企業内にあける通信教育の実態調査によれば、

「企業内教育（訓練）を実施しているか」という質問に対して162社から回答を得てあり、

そのうち「通信教育を活用している」のは152社（複数回答）もあったそうです。

つまり、通信教育を受講した社員に対して、これらの企業は受講料の負担を含めてなんらかのかたちで社員の自己啓発・能力開発に援助しているのです。

そして「今後とも重視する自己啓発援助策は何か」では、通信教育に対する評価が高く、94社があげています。

また厚生労働省の「民間教育訓練実施実体調査」によると、

教育訓練を実施した企業のうち自社で行ったのは75％、

民間教育訓練施設を利用したのは34.4％、

通信教育は24.4％と3番目でした。

ちなみに4位以下をあげると親会社14.0％、

メーカー7.4％、

公共職業訓練施設6.5％、

専修各種学校1.7％、

大学および大学院1.4％、

その他7.4％となっていました。

以上2つの調査からもわかるように、通信教育は企業内の社員教育にあいて、かなり軋、役割を果しているのではないでしょうか。

勤務時間外を利用して自己啓発するため、自学自習するのは習慣的にもシステム的に通信教育はもっとも適したものという認識があるからです。

第二の趣味に関する講座は枚挙のいとまがないのが現状で、あらゆるものが通信教育化しています。

ペン字、習字などは費用はかかりませんが、手芸、フラワーデザインや楽器演奏講座などは教材費もばかになりません。

実施団体のなかにはこの教材販売により、大きく収入を得ているものもあります。

ただ先年、通信教育の大手団体が共同して行った「通信教育に関する調査」でも、

その受講動機で教養を高める34％、趣味を生かしたい25％、余暇を有意義が適ごしたい21％とあるように、趣味の講座を受講する人は今後とも増えることはあっても減ることはないでしょう。

しかし、教材販売が主となり、通信教育とは名ばかりという実施団体がないわけでもなく、受講者としてはしっかり見定めて受講に踏み切る必要があります。

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